でも、自分が頑張った分は報酬に結びついたり、自由な働き方ができたりといい面もあるんですよ。
外資系企業の営業職ってどんな特徴があるのか他にも知りたいな。
本記事では外資系企業の営業職の仕事内容や特徴、外資系企業営業職に向いている人、転職を成功させるコツについて解説します。
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外資系企業の営業職の仕事内容
「外資系企業の営業職は日系企業の営業職とは業務内容が違うはず」と考える人もいるでしょう。
しかし、実際の業務内容はほとんど変わらず、顧客の新規獲得や既存顧客のケアなどにあたります。
ただし「営業」に専念できる体制が確立している点は日系企業と大きく異なります。
外資系企業では各職種の役割分担が明確であるため、営業職は営業、事務職は事務とそれぞれ専念できる仕組みが整っているのです。
日系企業のように「新人だから」と雑用を回されたり、事務など営業以外の業務を行うことはありません。
その分、新人であっても「営業のプロ」としてきちんと成果をあげることが求められるという厳しさがあります。
外資系企業の営業職の特徴3選
じゃあ…外資系企業の営業職ならではの特徴はあるの？
以下の3つについて解説しますね。
- 完全実力主義・成果主義である
- 営業のスペシャリストとして業務を行う
- 比較的自由度が高い
1.完全実力主義・成果主義である
外資系企業では完全実力主義・成果主義を採用しています。
一人一人に明確な目標が定められており、その目標に対してしっかりと成果を上げられたかどうかで評価されるのです。
そのため、年齢や性別、勤続年数に関わらず、成果を出せば評価され、給料や昇進などに反映されやすくなります。
一方、成果を出せなければ評価も厳しいものとなり、給与も下がってしまう可能性があります。
2.営業のスペシャリストとして業務を行う
外資系企業は、その分野で即戦力にもなるスペシャリストを求めているため、採用後に専門外の分野に配属されることはほとんどありません。
また、即戦力となるスペシャリストを求めて採用していることから、これまでの経験を活かしてすぐに成果を出すことが求められます。
日系企業のように手厚い研修制度などは、ほぼないと考えておきましょう。
外資系企業では、自分のスキルアップのためには、教えてくれるのを待つのではなく、自分から調べたり学んだりする意識を持ち続けることが大切です。
3.比較的自由度が高い
外資系企業の場合、成果については厳しく評価をされますが、その分時間の使い方や仕事の進め方に関して本人の裁量に任されている部分が多く、自由度の高い働き方ができます。
フレックスタイム制を取り入れている企業も多く、自分の都合に合わせて仕事時間を選択できることは魅力の一つといえるでしょう。
ミーティングの時間やクライアントとの面談などに合わせ、効率的に仕事をして成果に結びつくように自分自身でスケジュールをしっかりと立てていくことが必要です。
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外資系企業の営業職に向いている人
外資系企業の営業職に向いているのは以下のような人です。
- 営業の実力があり、正当に評価されたい人
- 変化に柔軟に対応できる人
- 自分の考えを主張できアピール力がある人
- コミュニケーション能力に長けている人
- 自分で考え自主的に行動できる人
それぞれについて、解説していきます。
1.営業の実力があり、正当に評価されたい人
日系企業では評価基準に年功序列制度を取り入れている企業も多いため、どんなに頑張って成果をあげても給料が大きく変わることはありません。
実力があるのに日系企業では評価されない、どれだけ実績をあげても給料に結びつかないと悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
自分の実力に自信があり、実績に合わせて正当に評価してほしいと感じている人は、外資系企業の営業職が向いているといえるでしょう。
2.変化に柔軟に対応できる人
外資系企業は、日系企業に比べて意思決定のスピードが早く、より良くなると見れば短期間で方針転換が行われることもあります。
そのような時に変化に対応できず、これまでのやり方に固執していては、成果があげられません。
予期せぬ状況になったとしても柔軟にスピード感を持って対応できる人は外資系企業の営業職に向いています。
社内の流れをいち早く察知し、情報に敏感に反応する能力が必要となります。
3.自分の考えを主張できアピール力がある人
外資系企業では、自分の意見をはっきりと主張することも求められます。
会議などでも必ず意見を求められるため、常に自分の意見を持っておくことが大切です。
また、日本人の「空気を読む」とか人の考えを「察する」という文化は通用しないため、自分の成果についてもしっかりとアピールして正当な評価につなげていくことが必要です。
実力があっても、謙遜したりアピールが下手だったりすると「意見のない人」「仕事ができない人」とみなされてしまうこともあります。
物おじせずはっきりと自分の意見を伝え、成果をアピールすることができる人は外資系企業の営業職に向いている人といえます。
4.コミュニケーション能力が高い人
コミュニケーション能力が高い人も外資系企業の営業職に向いています。
外資系企業では、価値観や文化が異なる人が一緒に働いています。
そのような環境で円滑に業務を進めていくためには、多様な価値観や文化の違いを受け入れ、積極的に意見交換する高いコミュニケーション力が求められるのです。
外資系企業は成果主義であることから、個人重視と思われがちですが、決してそうではありません。
会社内で同僚や上司としっかり意見交換することで、情報を共有でき、良好な関係を築くことができるのです。
5.自分で考え主体的に行動できる人
外資系企業では、新人であっても業務について手取り足取り教えてもらえたり、研修制度があったり、誰かに指示されたりするということはありません。
そのため、与えられた目標に対して自分自身で考え、判断して行動し、成果を出す能力が必要となります。
主体性があり、自分のキャリアを自分で築いていこうというモチベーションを高く持ち続けられる人は外資系企業の営業職に向いています。
TAKASHI KAWAHARA
外資系企業における人材育成の考え方
日系企業では「人材を育てる」という考え方が根付いており、新卒を多く採用して時間とコストをかけて育てていくことが一般的ですよね。
企業によっては、中途採用者にも手厚い研修が用意されていることもあります。
しかし外資系企業は即戦力になる人を採用し、入社してすぐに成果を上げることを期待しています。
中途採用者には特にその傾向が強くなります。
全くサポートが受けられないわけではありませんが、入社してすぐに経験を活かし、即戦力となって活躍するという期待に応えていく覚悟をもちましょう。
外資系企業の営業職に転職する際の注意点
外資系企業の営業職と日系企業の営業職では待遇も違います。
転職活動をする前に知っておいた方がよい注意点は以下の2点です。
- 終身雇用・年功序列ではない
- 福利厚生は整っていないことが多い
それぞれについて解説します。
終身雇用・年功序列ではない
日系企業では終身雇用・年功序列制を採っていることが多いため、例え営業成績が上げられなかったとしても、給料が大きく下がったり、辞めさせられたりすることはありません。
しかし外資系企業では、成果につながらない努力は評価されず、成果を出し続けられなければ減給や降格、解雇になる可能性があります。
日本にある外資系企業の場合は日本の法律が適用されるため、成果が上げられなければすぐに解雇されるということはありません。
しかし成果が上がらない場合は、キャリアの転向目的で自主退社することもあります。
福利厚生は整っていないことが多い
外資系企業は日本企業に比べ、福利厚生が整っていないことが多いです。
社会保険や育児休暇、有給休暇などの基本的な福利厚生はありますが、家族手当や社宅制度はなく、退職金もない企業が多くあります。
その分報酬は高めに設定されているので、退職後のマネープランについても早めに考えていく必要があります。
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外資系企業の営業職への転職を成功させる4つのコツ
ここまで読んで、外資系企業営業職への転職を目指してみようと思っている人のために、転職を成功させるために押さえておきたい4つのコツを解説します。
- これまでの経験や実績を整理しアピールできるようにする
- 外資系企業営業職の転職に必要な資格を取得する
- 外資系企業の営業職に転職しやすい業界を狙う
- 外資系企業に強い転職エージェントに相談する
それぞれについて以下に解説します。
1.これまでの経験や実績を整理しアピールできるようにする
外資系企業の営業職に転職する場合、即戦力として活躍できる人材を求められています。
そのため、会社の求める専門知識やスキルと自分の持つスキルを一致させる必要があります。
まずは自身の経験・スキルを整理して、どんな求人に応募できるのかを知ることが大切です。
会社の求める人材と合った自分の経験やスキルを、面接などで積極的にアピールをするのが効果的です。
2.外資系企業営業職の転職に必要な資格を取得する
転職を希望する外資系企業の業界ごとに評価される資格を取っておくと、より有利に転職活動を進められるでしょう。
例えば、生命保険会社の営業を目指すならファイナンシャル・プランナー（FP）、IT企業の営業を目指すならITパスポートの資格などがおすすめです。
営業職に役立つ資格としては「営業士」「中小企業診断士」などもありますので、取得を検討してみると良いでしょう。
3.外資系企業の営業職に転職しやすい業界を狙う
営業職として特別な実績があるわけでもなく、あまり自信がないという人は、自分の特性から営業未経験者でも転職しやすい業界を狙うと良いでしょう。
例えば、保険会社は、人と話すことが好きな人に向いています。
また、自社製品を医療施設に説明して回る仕事である製薬会社、医療機器メーカーは、経験が少なくてもコミュニケーション能力が高い人に向いています。
このような業界を狙うと十分に転職のチャンスがあるでしょう。
4.外資系企業に強い転職エージェントに相談する
自分のスキルや経験がどの外資系企業の求人と合っているかは、自分で調べているだけではなかなか分かりません。
転職エージェントに相談するとスキルや経験、キャリアパスに合った外資系企業の紹介はもちろん、書類選考や面接のサポートも行ってくれます。
転職活動を効率的に進め、成功率を高めることになるので、外資系企業に強い転職エージェントを活用することがおすすめです。
まとめ
外資系企業の営業職に転職を考えている場合は、転職後のミスマッチをなくすためにも、まず日系企業と異なる外資系企業の特徴を踏まえておくことが必要です。
即戦力として成果を出すことができるように、自分の経験やスキルに合った求人を見つけると転職を成功させやすくなります。
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TAKASHI KAWAHARA
「インセンティブ」とは？「ボーナス」とは違うの？
外資系企業で成果が上がると「インセンティブ」に反映され、年収が高くなるとされますが、このインセンティブとは外資系企業に見られる賞与制度のことです。
日本の賞与制度は「ボーナス」といわれますが、ボーナスの金額は基本給の額によって決まります。
最も一般的なケースは「給料の〇ヶ月分をボーナスとして支払う」というものです。
ボーナスは企業が支払うという決まりを作った場合、法律的に支払い義務が発生し、正当な理由なくボーナスを減額したり支払わなかったりすることは認められていません。
一方、インセンティブは、目標達成率に応じて支払われる報酬です。
インセンティブ制度には成果主義が反映されており、企業の目標を100%達成することを前提条件として、個人の目標達成率によって支給額が決まる仕組みです。